令和4年度 ITパスポート試験 公開問題 問70 解説 デジタル署名の効果

デジタル署名の目的は「誰が送ったか」と「内容が書き換えられていないか」の証明です。選択肢のうち、改ざんされていないことを保証する「完全性」だけが該当します。

デジタル署名が果たす2つの主な役割

デジタル署名には、主に以下の2つの効果があります。

1. 本人認証（認証）：電子メールの送信者が、主張している本人であることを証明します。第三者が勝手になりすますことを防ぎます。
2. 完全性の確保（改ざん検知）：送信されたデータが、通信途中で第三者によって書き換えられていないことを証明します。

もし、電子メールの内容を誰にも盗み見られたくない（機密性を高めたい）場合は、デジタル署名ではなく、通信全体を暗号化する技術（S/MIMEやTLSなど）が必要になります。そのため、選択肢cの「機密性が向上する」は誤りです。

また、可用性とは「システムがいつでも使える状態にあること」を指します。デジタル署名はデータの整合性に関わる技術であり、システムの稼働率や可用性を直接的に向上させるものではないため、選択肢aも誤りとなります。

試験での判断ポイント

この問題は「情報セキュリティの3要素」と「各技術の対応」をセットで覚えるのが攻略の鍵です。

・機密性：許可された人だけが情報を見られること。暗号化技術が該当します。 ・完全性：情報が正確で改ざんされていないこと。デジタル署名やハッシュ値が該当します。 ・可用性：必要なときにいつでもサービスが使えること。冗長化やバックアップが該当します。

ITパスポート試験では、「デジタル署名＝完全性と認証」「暗号化＝機密性」という対比構造で出題されることが非常に多いため、このセットで記憶しておくと、他の関連問題もスムーズに解けるようになります。

• 情報セキュリティの3要素（機密性・完全性・可用性）
• ITパスポート試験ドットコム デジタル署名解説