ITパスポート試験 / 平成24年度 秋期 ITパスポート試験 / 問17
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平成24年度 秋期 ITパスポート試験 問17 解説 電子商取引形態

インターネット上で構築された個人向けのオンライン書店や電子商店街に該当す る電子商取引の形態はどれか。

  1. ア B to B
  2. イ B to C ✓ 正答
  3. ウ C to B
  4. エ C to C

解説

「誰が誰に対して商売をしているか」を整理することが、この問題を解く最短の道です。オンライン書店や電子商店街は、企業(Business)が一般消費者(Consumer)に向けてサービスを提供しているため、B to Cが正解となります。

アルファベットが表す取引の主役たち

電子商取引(e-コマース)の分類に使われるアルファベットは、取引の主体が誰であるかを示しています。

BはBusiness(企業)、CはConsumer(消費者)を指します。そして、それらをつなぐ to は取引の方向を表しています。ITパスポート試験で頻出する4つの形態を整理すると以下のようになります。

  1. B to B (Business to Business) 企業間取引のことです。部品メーカーが自動車メーカーに製品を納品したり、卸売業者が小売店に商品を販売したりする場合がこれに該当します。

  2. B to C (Business to Consumer) 企業対消費者間取引のことです。一般的なネットショッピング、動画配信サービス、そして今回の問題にあるオンライン書店などが含まれます。

  3. C to C (Consumer to Consumer) 消費者間取引のことです。ネットオークションやフリマアプリなど、個人が個人に物を売る形態を指します。

  4. C to B (Consumer to Business) 消費者対企業間取引のことです。個人が撮影した写真を企業が購入するストックフォトサービスや、個人のインフルエンサーが企業に対して広告枠を売る形態などが挙げられます。

取引の「売り手」と「買い手」を特定する手順

問題を解く際は、対象となるサービスにおいて、お金を払う側(買い手)とサービスを提供する側(売り手)がそれぞれ誰なのかを冷静に判断します。

今回のオンライン書店の例で考えてみましょう。まず、書店を運営しているのはAmazonや楽天、紀伊國屋書店といった「企業」です。次に、その書店を利用して本を購入するのは、私たちのような「個人(一般消費者)」です。

売り手が企業(B)で、買い手が消費者(C)であるため、その組み合わせは B to C であると導き出せます。試験では「電子商店街」「ネットオークション」「企業向けクラウドサービス」など、具体的なサービス名で出題されることが多いため、それぞれの登場人物をイメージすることが重要です。

現代のビジネスモデルを理解するための基礎知識

これらの分類を学ぶ目的は、単に用語を暗記することではありません。取引の形態によって、必要とされるITシステムやマーケティングの手法が大きく異なることを理解するためです。

例えば、B to Cのサービスであれば、不特定多数の個人が使いやすい直感的な画面設計(UI/UX)や、クレジットカードなど多様な決済手段が求められます。一方、B to Bの取引では、企業ごとの複雑な承認フローへの対応や、EDI(電子データ交換)と呼ばれる専用の通信規格を用いた効率的な発注システムが重要になります。

また、近年ではD2C(Direct to Consumer:メーカーが小売店を介さず消費者に直接売る)といった新しい形態も注目されています。ITパスポート試験で問われるBやCの概念は、こうした現代のビジネスの変化を読み解くための「共通言語」として、実社会のあらゆる場面で活用されています。

参考リンク

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