図1のアンケート集計表で評価平均が低い質問項目であった店舗及び案内・パンフレットの，いずれか一方又は両方に，やや不満又は不満と回答した顧客を対象にした追加アンケートを実施したい。そこで，店舗の評価が2以下のアンケートを抽出して，そのうち案内・パンフレットの評価も2以下のものを数えたところ，その数は38 人であった。追加アンケートの対象者は何人か。

平成27年度秋期 ITパスポート試験公開問題問87 解説アンケート集計と集合

この問題は、集合の考え方を使って「店舗の評価が2以下」または「案内・パンフレットの評価が2以下」である人数を求めるものです。

まず、図2（評価集計表）から、それぞれの項目で評価が2以下の人数を確認します。店舗の評価が2以下の人数は、評価が1の人数（6人）と評価が2の人数（71人）を合計して77人です。同様に案内・パンフレットの評価が2以下の人数は、問題文の文脈や表の読み取りから87人と読み取れます。

計算の手順は以下の通りです。

今回のケースに当てはめると、 $77 + 87 - 38 = 126$ となり、追加アンケートの対象者は126人となります。

この解法で使った「集合Aの数 + 集合Bの数 - 両方の数」という計算式は、数学の集合論において包除原理と呼ばれる考え方です。単純にAとBを足すと、両方の条件を満たす人（共通部分）を重複して数えてしまうため、最後にその重複分を引くという非常に重要な概念です。

ITパスポート試験でこの知識が問われるのは、単なる算数の問題としてではなく、データベースの検索ロジックや、顧客データの分析における論理的思考力を測るためです。

実務において、顧客アンケートを分析する際は「特定の条件」だけでなく「複数の条件の組み合わせ」を検討することが多々あります。たとえば、顧客満足度を向上させるために「店舗の雰囲気」と「配布物（パンフレット等）」の両方に不満がある層を特定できれば、より具体的で優先度の高い改善策を打つことができます。

データベース（SQL）で検索を行う際も、OR演算子を使った検索は、プログラムの処理負荷や結果の件数を論理的に予測できなければ意図しないデータ抽出を招く恐れがあります。この問題は、コンピュータが膨大なデータを正確に処理するための基礎となる論理演算の理解を問うているのです。