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絶縁抵抗測定・接地抵抗測定

絶縁抵抗測定・接地抵抗測定の重要知識(第二種電気工事士試験対策)

このまとめは、第二種電気工事士試験における「絶縁抵抗測定」と「接地抵抗測定」に関する、合否を分ける重要ポイントをコンパクトに解説したものです。過去問から出題傾向を把握し、覚えるべき定義、数値、法則を中心に、迷いやすい点も補足しました。

1. 絶縁抵抗測定

a. 目的:

  • 電路(電線や機器)と大地(アース)間、および電線相互間の絶縁状態を確認し、漏電や感電事故を防止すること。

b. 測定器:

  • 絶縁抵抗計(メガー):
    • 種類: ディジタル形、指針形(アナログ形)がある。
    • 測定電圧: 電路の対地電圧によって測定電圧が定められている。
      • 低圧(DC150V以下):単相100V・200V回路など → DC100VまたはDC250V
      • 高圧(DC300V超): → DC500V
    • 注意点:
      • 測定前には、電池が有効であることを確認する。
      • 電子機器が接続された回路の絶縁測定では、機器等を損傷させない適正な定格測定電圧を選ぶ。
      • 測定は無充電状態で行う
    • 誤りの選択肢例: 絶縁抵抗計の定格測定電圧(出力電圧)は交流電圧である(これは誤り。直流電圧です)。

c. 許容最低値:

  • 使用電圧300V以下の低圧電路:
    • 電線相互間および電路と大地との間 → 0.2 MΩ以上
    • ただし、配線用遮断器や漏電遮断器を施設する場合は、0.4 MΩ以上が求められる場合もある。
  • 使用電圧300Vを超える低圧電路:
    • 電路ごとに 0.4 MΩ以上

d. 漏れ電流測定:

  • 絶縁抵抗測定が困難な場合、クランプ形漏れ電流計で測定することがある。
  • 電気設備の技術基準の解釈では、各回路の漏れ電流値が規定されている(例: 100V回路で0.5mA以下など)。

2. 接地抵抗測定

a. 目的:

  • 接地線や接地極の接地抵抗を測定し、感電や機器の誤動作を防ぐこと。

b. 測定器:

  • 接地抵抗計(アーステスタ):
    • 種類: 直流式(電池式)などがある。
    • 注意点:
      • 測定前には、電池が有効であることを確認する。
      • 接地極の地電圧が許容値以下であることを確認する。
      • 補助極を適正な位置に配置する必要がある。
      • 零点調整: 端子間を開放して測定し、指示計の零点調整をする(これは接地抵抗計の誤りの選択肢の記述であり、本来は校正や定期点検時に行う場合があるが、測定前の日常的な手順ではない)。

c. 接地抵抗の許容値:

  • A種接地工事: 10Ω以下
  • B種接地工事: 10Ω以下
  • C種接地工事: 100Ω以下(ただし、地絡遮断装置の動作時間が0.5秒を超える場合は、10Ω以下で施設できる場合もある)。
  • D種接地工事: 500Ω以下
  • 機械器具の金属製台及び外箱(低圧): C種接地工事を施し、接地抵抗値は 100Ω以下(または10Ω以下)。

d. 測定方法:

  • 補助接地極の配置:
    • 直流式接地抵抗計を使用する場合、被測定接地極を端とし、一直線上に2箇所の補助接地極を順次 1m程度離して配置するのが一般的。

3. 過去問からの補足事項

  • 回路計(テスター): 断線や誤接続の確認(導通試験)に使用される。
  • 検電器: 電路に電圧があるか否かを確認する。

この知識をしっかりと理解し、過去問を解くことで、絶縁抵抗測定・接地抵抗測定に関する問題を確実に解答できるようになるでしょう。頑張ってください!

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過去問 (13問)

25

絶縁抵抗計(電池内蔵)に関する記述として,誤っているものは。

  1. イ.絶縁抵抗計には,デジタル形と指針形(アナログ形)がある。
  2. ロ.絶縁抵抗測定の前には,絶縁抵抗計の電池が有効であることを確認する。
  3. ハ.絶縁抵抗計の定格測定電圧(出力電圧)は,交流電圧である。
  4. ニ.電子機器が接続された回路の絶縁測定を行う場合は,機器等を損傷させない適正な定格測定電圧を選定する。
26

次の空欄(A), (B)及び(C)に当てはまる組合せとして, 正しいものは。 使用電圧が300Vを超える低圧の電路の電線相互間及び電路と大地との間の絶縁抵抗は区切ることのできる電路ごとに(A)[MΩ]以上でなければならない。また, 当該電路に施設する機械器具の金属製の台及び外箱には(B)接地工事を施し, 接地抵抗値は(C)[Ω]以下に施設することができる。ただし, 当該電路に施設された地絡遮断装置の動作時間は0.5秒を超えるものとする。

  1. イ. (A)0.4 (B)C種 (C)10
  2. ロ. (A)0.4 (B)C種 (C)500
  3. ハ. (A)0.2 (B)D種 (C)100
  4. ニ. (A)0.4 (B)D種 (C)500
27
設問図

単相3線式回路の漏れ電流を, クランプ形漏れ電流計を用いて測定する場合の測定方法として, 正しいものは。 ただし, ──は中性線を示す。

選択肢図
  1. イ.
  2. ロ.
  3. ハ.
  4. ニ.
38

⑧で示す部分の電路と大地間の絶縁抵抗として,許容される最小値[MΩ]は。

  1. イ. 0.1
  2. ロ. 0.2
  3. ハ. 0.4
  4. ニ. 1.0
41

⑪で示す部分の接地抵抗を測定するものは。

選択肢図
  1. イ.
  2. ロ.
  3. ハ.
  4. ニ.
24

次の①〜④は,一般用電気工作物の低圧屋内配線工事が完了したときの検査の内容を示したものである。空欄(A),(B)及び(C)に当てはまるものの組合せとして,適切なものは。①目視点検:目視で電気設備が適切に設置されているか確認する。②絶縁抵抗の測定:(A)ごとに,所定の抵抗値以上であることを確認する。③接地抵抗の測定:(B)が,所定の抵抗値以下であることを確認する。④導通試験:(C)や導通チェッカーで配線の断線や,誤接続などがないか確認する。

  1. イ.(A)無充電状態の回路 (B)測定接地極 (C)回路計
  2. ロ.(A)充電状態の回路 (B)測定接地極 (C)検電器
  3. ハ.(A)無充電状態の回路 (B)補助接地極 (C)回路計
  4. ニ.(A)充電状態の回路 (B)補助接地極 (C)検電器
25

絶縁抵抗測定が困難なので,単相100/200Vの分電盤の各分岐回路に対し,使用電圧が加わった状態で,クランプ形漏れ電流計を用いて,漏えい電流を測定した。その測定結果は,使用電圧100VのA回路は0.5mA,使用電圧200VのB回路は1.5mA,使用電圧100VのC回路は3mAであった。絶縁性能が「電気設備の技術基準の解釈」に適合している回路は。

  1. イ.すべて適合している。
  2. ロ.A回路とB回路が適合している。
  3. ハ.A回路のみが適合している。
  4. ニ.すべて適合していない。
26

直読式接地抵抗計(アーステスタ)を使用し て直読で接地抵抗を測定する場合,補助接地極 (2箇所)の配置として,適切なものは。

  1. イ. 被測定接地極を端とし,一直線上に2箇所の補助接地極を順次10m程度離して配置する。
  2. ロ. 被測定接地極を中央にして,左右一直線上に補助接地極を5m程度離して配置する。
  3. ハ. 被測定接地極を端とし,一直線上に2箇所の補助接地極を順次1m程度離して配置する。
  4. ニ. 被測定接地極と2箇所の補助接地極を相互に5m程度離して正三角形に配置する。
39

⑨で示す部分の電路と大地間の絶縁抵抗として、許容される最小値 [MΩ] は。

  1. イ. 0.1
  2. ロ. 0.2
  3. ハ. 0.3
  4. ニ. 0.4
24

アナログ式回路計(電池内蔵)の回路抵抗測定に関する記述として,誤っているものは。

  1. イ. 回路計の電池が有効であることを確認する。
  2. ロ. 抵抗測定レンジに切り換える。被測定物の概略値が想定される場合は,測定レンジの倍率を適正なものにする。
  3. ハ. 赤と黒の測定端子(テストリード)を開放し,指針が0Ωになるよう調整する。
  4. ニ. 被測定物に,赤と黒の測定端子(テストリード)を接続し,その時の指示値を読む。なお,測定レンジに倍率表示がある場合は,読んだ指示値に倍率を乗じて測定値とする。
25
設問図

選択肢の各図のうち,アナログ式絶縁抵抗計の表示部として,正しいものは。

選択肢図
  1. イ.
  2. ロ.
  3. ハ.
  4. ニ.
26

接地抵抗計(電池式)に関する記述として,誤っているものは。

  1. イ. 接地抵抗測定の前には,接地抵抗計の電池が有効であることを確認する。
  2. ロ. 接地抵抗測定の前には,端子間を開放して測定し,指示計の零点の調整をする。
  3. ハ. 接地抵抗測定の前には,接地極の地電圧が許容値以下であることを確認する。
  4. ニ. 接地抵抗測定の前には,補助極を適正な位置に配置することが必要である。
37

⑦で示す部分の接地工事における接地抵抗の許容される最大値 [Ω] は。なお, 引込線の電源側には地絡遮断装置は設置されていない。

  1. イ. 10
  2. ロ. 100
  3. ハ. 300
  4. ニ. 500

出典:令和6年度 下期 学科試験、令和7年度 下期 第二種 学科試験、令和7年度 上期 学科試験(一般財団法人 電気技術者試験センター)